山王クリニック院長のブログ

新型コロナウイルス感染症（COVID-19)の世界的大流行（pandemic)により、我々の生活がガラリと変わってしまいました。pandemic後の新しい生活様式を新常態（new normal)とかポストコロナなど表現されますが、元々は2007年のリーマンショック後の経済活動変化を指す言葉だったとのことです。

その特徴は、1）ソーシャルディスタンス、2）3密の回避、3）テレワーク、4）オンライン、5）キャッシュレスなどに代表される生活様式です。先日もディズニーランドが4ヶ月ぶりに開場されましたが、入場を待つ人々は地面の足跡マークに間隔を開けて並び、ディズニーキャラクターもソーシャルディスタンスを守って踊っていました。

COVID-19の国内発生は2月中旬ですが、駅のホームから「時差出勤やテレワークを努めるよう」アナウンスされていました。そのころは、テレワークなんて無理だろう、などと思っていましたが、4月7日の非常事態宣言からテレワークをする企業の割合が増えてきて、中には会社には2ヶ月ぶりに来ましたなどという患者さんもいます。

新常態の働き方はどう変わるのでしょうか。
三菱総研によるとキーワードは、　　　　　
1）集合型から分散へ
2）リアルからバーチャルへ
3）対人緊張から孤独化へ

それぞれのキーワードをもう少し掘り下げてみましょう。
1）人々が集団を避け、リモートワークが導入されると、働き方に新しいストレスが生じます。日本では欧米（50％）に比べ、リモートワーク率が低く（23％）、リモートワーカーと出社者の間に生じる心理的な障壁が問題になっています。パーソル総研（2020年6月20日）のアンケートでは、出社者の40％以上がリモートワーカーに対して不公平感や怠勤の疑念を持っているとのことです。

2)働き方がリアルからバーチャルになると、①仕事の評価、②コミュニケーション、③仕事の割当方などに戸惑いを感じる場合が多くなっています。特にデジタルコミュニケーションは対面コミュニケーションと比べ、相手の視線や仕草などが認識されにくいので、仕事後の疲労感および消耗感が強いとの研究があります。

3）在宅勤務で対人接触が減ると人々の気持ちは内向きになります。コロナ鬱と呼ばれる気分の落ち込みが問題になっています。対策としては、友人や家族と密に連絡を取る、自然や動物に接する、有酸素運動を行う、などがあります。

内閣府（令和2年5/25から6/5まで 1万人へのインターネット調査）によりますと、調査期間中テレワークを行った割合は36.4%ですが、その内80％以上の人がテレワーク継続を希望しているとのことです。ただし、テレワークによって効率が上がったと回答した人は9.7%と限定的であり、日本の働き方はまだまだ発展途上と言えます。

新常態の働き方は、社内で新たなストレスが生まれやすい状態です。一方で時間節約や生産効率を高める可能性を有しています。皆で知恵を絞り、一つ一つの課題をクリアして、令和時代の新しい働き方を確立しましょう。

以上です。